JOLLYINGは、「長く使えること」「環境への配慮」「人に優しい製造」を軸に、旅と地球の未来に向き合っています。製造からお届けまで、環境負荷の低減と倫理的な生産体制を徹底しています。旅を愛する私たちは、旅の一歩一歩がもっとグリーンであるべきだと信じています。世界に通用する品質基準のもと、信頼される製品づくりを続けています。
PRODUCT｜製品
より長く愛用される製品づくりを目指し、私たちは製造工程を見直し続けています。再生素材の活用、修理可能性の向上、そして循環型デザインの実現に取り組んでいます。
PLANET｜地球環境
地球への負荷を最小限に抑えること。それは私たちの責任です。製品ライフサイクル全体での環境負荷を削減し、自社の事業活動における排出量の削減にも継続的に取り組んでいます。
PEOPLE｜働く人々
「自分がされたいことを、他人にも」というゴールデンルールを胸に、JOLLYINGはすべての人に平等なチャンスを創出し、共に成長できる環境づくりを目指しています。
PRODUCT｜製品
旅を進化させる、JOLLYINGの革新
JOLLYINGの革新は、機能の一部ではなく、ブランドの核です。折りたたみ式スーツケースの再定義から、異なるサイズを一体化するマグネット構造まで、私たちは常に「旅の常識」を更新し続けています。
環境への配慮を妥協せずに、よりスマートで軽やかな製品を生み出すこと。それが、私たちが限定シリーズで新素材や新構造に挑戦し続ける理由です。
2025年には、革新的なサステナブルシリーズ「Pebble」を発表しました。外装は産業廃材を再利用した4層PC素材を採用し、内装には再生ピーチスキン生地を使用。耐久性と手触りの両立を実現しました。さらに、JOLLYING独自の折りたたみ構造により、30インチの大型スーツケースに20Lのバッグをそのまま収納可能。空間の無駄を削減し、使い方の可能性を広げます。
旅は、ただ移動するだけじゃない。進化するものだと、私たちは信じています。
ずっと使える耐久性、それがJOLLYINGの品質基準
本当にサステナブルな製品とは、長く使い続けられること。JOLLYINGでは創業当初から、「丈夫で、機能的で、品質に妥協しないものづくり」を大切にしています。すべての製品は、日常の使用を超える厳しいテストを実施し、長期間の使用にも耐えうる信頼性を追求。多くの製造パートナー工場には自社ラボを備え、スーツケースやバッグに対し衝撃、摩耗、耐荷重などの独自試験を繰り返し行っています。毎日の旅に、そして何年先の旅にも。JOLLYINGは、耐久性こそが真の価値だと考えます。
※JOLLYING製品の多くには、内装素材に再生素材を使用しています。さらに近年では、外装やハンドル部など、より多くの構成要素への再生素材活用を拡大中です。製品1点あたりの再生素材の使用比率は、0％〜最大70％（製品により異なります）。
ローリングドラムテスト
製品を障害物入りの大きな回転ドラム内で繰り返し転がし、さまざまな方向からの衝撃や振動に耐えられるかを確認します。旅行中の過酷な輸送環境を想定したテストです。
ホイールテスト
スーツケースを長距離にわたって凹凸のある路面で転がし続け、キャスターの耐久性や走行性能をチェックします。走行時のスムーズさや静音性にも注目し、実際の使用環境を再現しています。
落下テスト
スーツケースを低温環境で冷却し、一定の重さを入れた状態で、さまざまな高さから何度も落下させます。特にキャスターやシェル（外装）が衝撃にどれだけ耐えられるかを検証する重要なテストです。
耐摩耗テスト
折りたたみ部分に使用している布地に対し、摩擦や引っかきにどれだけ耐えられるかをテスト。頻繁な開閉や収納時にも生地が傷みにくいよう、素材選びと設計を検証しています。
ハンドルテスト
キャリーハンドルを繰り返し引き出し・収納することで、日常使用で想定される耐久性を確認します。持ちやすさだけでなく、長期間使用してもグラつかない構造であることをチェックしています。
防水テスト
小雨や水滴にさらされた場合を想定し、ファブリックやファスナー部分への浸水を防げるかを検証します。急な天候変化にも対応できる撥水性を確認するための重要な工程です。
修理できるという安心を、もっと身近に。
JOLLYINGでは、製品を長く大切に使っていただくために、「修理しやすい設計」にも力を入れています。
マグネット式パーツやネジ留め構造など、パーツの分解・交換がしやすい構造を採用し、将来的な修理やメンテナンスを見据えた設計を進めています。さらに、シリーズをまたいで共通の部品を使うことで、パーツの在庫や供給面でも安定性を確保。お客様ご自身で簡単に交換できるセルフリペア要素も今後さらに拡充していきます。
製品に不具合が生じた場合は、JOLLYINGの製品保証に基づき、正規取扱店または指定修理センターにて修理サービスをご利用いただけます。日本を含む多くの国と地域で、安心のアフターサポートをご提供しています。
再生ポリエステルの採用
初めてリサイクルPETボトル由来の再生ポリエステルを内装ライニングに採用。以降、多くの製品に再生ポリエステル素材を標準化し、環境負荷の低減を図っています。
再生ポリカーボネート外装の導入
外装素材として、家庭ごみ由来の再生ポリカーボネートを一部使用したモデルを発表。軽さと耐久性を保ちつつ、廃プラスチックの再活用に取り組んでいます。
再生アルミニウムの活用
旅客機や飲料缶などの廃材から再生されたアルミニウムを、一部製品の伸縮式ハンドル（プルハンドル）部品に採用。2025年以降、主要ラインへの本格展開を進めています。
PLANET｜地球環境
再生可能エネルギーへの切り替え
JOLLYINGは、製品の品質だけでなく、製造や運営における環境負荷の軽減にも取り組んでいます。
2024年より、提携する主要製造工場・物流拠点において、再生可能エネルギーの導入を段階的に進めており、製造にかかる電力の一部を太陽光発電やグリーン電力でまかなっています。
また、本社および運営拠点では、再エネ証書の取得やクリーン電力プログラムへの参加を通じて、CO₂排出量の削減を加速。2026年までに、全事業運営における100％再生可能エネルギーの達成を目指しています。
バリューチェーン全体での排出削減に向けて
JOLLYINGでは、製品に使用する素材が炭素排出の大部分を占めていることを認識し、再生ポリエステル、再生ポリプロピレン・ポリカーボネート、再生アルミニウムなど、低炭素素材の使用を積極的に進めています。
私たちは、製造から物流、販売まで、サプライチェーン全体での環境負荷低減に取り組んでおり、2030年までに製品あたりの温室効果ガス排出量を2022年比で50％以上削減するという目標を掲げています。
この目標は現在、グループ全体の中長期戦略に組み込まれ、環境と調和した製品づくりの核となっています。
今後は、国際的な認証機関による検証も視野に入れ、より透明性の高い脱炭素戦略を進めてまいります。
環境に配慮した梱包への取り組み
JOLLYINGでは、製品だけでなく、梱包においても環境への負荷を減らす取り組みを進めています。
2025年より、ブランド全体で下記の「サステナブルパッケージ方針」を導入します：
過剰包装の削減
再利用可能・リサイクル可能な梱包材の採用
バージン素材の使用を抑え、より環境負荷の少ない素材へ順次切り替え
現在、一部の製品ではすでに再生クラフト紙や植物由来フィルムを使用した包装を試験的に導入しており、順次拡大していく予定です。今後も、より持続可能なパッケージソリューションを追求していきます。
PEOPLE｜働く人々
人材の成長がブランドの成長に
JOLLYINGでは、社員一人ひとりの成長こそが、ブランドの前進と持続可能な未来を支える原動力であると考えています。
2024年末までに、すべての社員に対して専門スキルやキャリア開発の機会を提供するという社内目標を予定より早く達成しました。今後も、以下のような取り組みを通じて、社員が最大限の力を発揮できる環境を整えていきます：
リーダーシップ育成プログラム
スキルアップ研修や外部セミナー支援
成長に繋がるパフォーマンスマネジメント制度の導入
JOLLYINGは、個人の挑戦と成長を支える企業文化を大切にし、共に未来を創るチームを育て続けます。
多様性を尊重し、共に育つチーム文化
JOLLYINGでは、異なる価値観や経験を持つメンバーが集まり、一つの目標に向かって共に挑戦しています。誰もが自分らしく働ける、風通しのよい職場環境づくりを大切にしています。
定期的なチーム内アンケートや対話を通じて、日々の働き方やチームの関係性を見直しながら、次のような文化を育んでいます：
新しい発想を歓迎する柔軟な社風
お互いの努力をきちんと認め合う環境
学びと挑戦を後押しする制度づくり
信頼をベースにしたチームワーク
JOLLYINGは、立場や背景に関係なく、すべてのメンバーが活躍できる場をこれからも広げていきます。
サプライチェーン全体での安全な労働環境の推進
JOLLYINGでは、製品の品質だけでなく、それを支える人々の安全と尊厳も大切にしています。私たちは協力工場や素材供給パートナーと連携し、公正で安全な労働環境の整備に取り組んでいます。
すべての完成品サプライヤーに対し、JOLLYINGの「パートナー行動規範」への同意を求めています。この規範では、労働者の権利保護、適正な労働時間、安全な職場環境など、10項目の基本原則を定めており、各サプライヤーにもさらに自社の協力会社への共有を義務付けています。
また、一部の主要サプライヤーについては、第三者による監査やトレーニングを含む社会的コンプライアンス強化プログラムを実施しています。年間を通じて、継続的な改善に向けた対話やサポートを行い、安全かつ持続可能なサプライチェーンの構築を進めています。